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（千葉県松戸市/松戸市/まつどDE子育てLINEの読者より　2021/10/15）
感想を送らせていただきます。
生まれる前に市の窓口でこちらのLINEを紹介して頂き、登録しました。
はじめての育児で戸惑い、里帰りしながらも孤独感を感じるなか、毎日くるこのLINEにとても励まされ、一人ではないんだという気持ちになることができました。
自動でくるLINEではありますが、その時々の子供の状態にぴったり当てはまることが多く、見守って頂けてるような気持ちになりました。
今日三歳の誕生日を迎え、配信が終了するということで、一抹の寂しさと、子供がここまで大きくなったんだという安堵感に包まれています。
私のように、少しでもこのサービスがママたちの支えになることを祈っています。
ありがとうございました。

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（文京区子育て応援メールの読者より／メール配信）
From:
Date: 2021年10月14日(木) 11:50
Subject: 【御礼】文京区子育て応援メールにつきまして
To:
きずなﾒｰﾙ･ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄご担当者様
昨日で息子が無事に1歳を迎えることができました。
コロナ流行前に妊娠し、コロナ禍での妊娠期間、出産、子育てを経験しました。
産前は両親学級なども中止され、親や友人とも気軽には会えず、産後は本当なら息子をもっと外に連れ出してあげたかったという気持ちも募り、私たち親子は世の中から捨て置かれていると感じて気分が沈み込むこともありました。
初産ということもあり、緊張と不安のなかでの日々でしたが、産前から産後まで切れ目なく届く本メールが心のなかで大きな支えとなってくれました。
いま生後何日か分かることで息子の成長を感じました。
月齢に合った情報をいただくことで、息子や自分の心や身体のコンディションを確認したり、なりやすい病気などは心構えをした上で備えることができました。
これまではなかなか対面で人と繋がることができませんでしたが、それでも定期的に届く本メールによって、世の中と繋がっていることを思い出すことができたように思います。
感染者数が少しずつ落ち着いてきた今、これからは息子をもっと外へ連れ出してあげたいです。
本当にありがとうございました。
どうぞ、皆様もお身体に気をつけてお過ごしください。

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※いずれも送ってくださった方から許可を得て、原文のママ掲載しています。

4.きずなメール事業の「今」
団体では、「きずなメール」を軸とした孤育て予防の取り組みを「きずなメール事業」として位置づけています。「きずなメール事業」は①「きずなメール基本原稿」(テキストメッセージ）を中心に、②その信頼性を担保する「制作監修チーム」、③自治体など関係機関との協働を取り持つ「自治体協働パートナー」（JKP）の3つの要素により子育て当事者の孤立を防ぎます。こうした取り組みは、現場レベルでは「業務」になっています。ここでは、メンバーや業務を少しずつ紹介していきます。

「子育てきずなメール」基本原稿制作監修チーム・太田寛医師（産婦人科医） 一問一答

Q:「子育てきずなメール」制作監修に関わり始めた経緯は？
A:東日本大震災。震災から1か月後にプライマリ・ケア連合学会東日本大震災支援プロジェクト（PCAT）のチームとして石巻に現地入り。避難所に来れない妊婦さんに情報提供するため、1週間でメルマガの仕組みを作り、唯一稼働していた石巻赤十字病院に来た妊婦さんに登録してもらった。しばらくして「平時からつながっておいて災害時に緊急の連絡手段に変わるものはないか」と考え始めたときに、大島さんに出会い、「きずなメール石巻版」（当時は妊娠期の原稿のみ）に移行することになった。その後PCATのリーダー石橋幸滋先生の呼びかけで「子育て期のきずなメール」を作ることになり参加。団体の理事も引き受けた。
（参考）「きずなメール石巻版」の配信を開始しました。
https://ameblo.jp/kizunamail/entry-11069995305.html

Q:きずなメールの「推しポイント」は？
A:災害時に妊産婦に特化した情報を流せるツールに早変わりできるところ。情報は医師が責任を持って作っていて根拠がはっきりしている。テキストのみなのでデータ送信の負荷が少ない。

Q:子どもを取り巻く環境で感じていることは？
A:閉塞感を感じる。自由でない感じ。現場の産婦人科医として、せめて妊娠出産の時には不要な制限をさせないように気をつけている。

Q：これからのきずなメールに期待することは？
A:「自治体で母子手帳をもらう時に、一緒にきずなメールに登録できる」ことが日本全国で当然のこととなるようになるべく早くなって欲しい。

11月のJKP（自治体協働パートナー）　（執筆：井上綾子）
自治体協働パートナー(JKP)の井上です。自治体きずなメール事業に携わるスタッフは、個々の自治体に伴走するという意味を込めてJKPと名乗り業務を担っています。

私たちは例年、夏ごろから次年度に向けた事業の内容と具体的な事業費の計画について、自治体担当者と協議を開始します。例えば、子育て世帯に対してどのような役割を果たす事業かを捉え直したり、どうしたら受益者層を拡大できるか等です。秋口になると庁内の予算編成の大枠が固まり、次年度に向けて具体的な道筋が定まってきます。

2022年度に向けて現在力を入れているのは、きずなメール事業を市民にどう登録してもらうかという点です。コロナ渦で外出する機会が制限され、妊娠期を家の中で過ごすことや家庭内育児の時間が増え、男性にも育児当事者としてのスキルや自覚が欠かせない状況になってきています。

妊娠期は身体の変化もめまぐるしく、パートナーや家族の支えが欠かせませんから、この時期のきずなメール登録がベストです。妊婦さんが妊娠期に自治体にいく機会は「母子健康手帳」を受け取る1回だけなので、このタイミングで登録してもらえるよう注力しています。パートナーである男性にも登録してもらいたいので、男性視点を織り込んだ登録案内チラシを作成するなどの取り組みを始めています。引き続き各自治体担当者の方々と協力していきたいと思います。

6.団体に参加する・協力する・働く